城北ドローンオフィス

ドローンの空撮に「強いスキルを持つ事業所」の選定について

カテゴリー:お知らせ

2021年7月24日

皆様 いつも大変お世話になっております、城北ドローンオフィス広報です。
ドローンは今やアマゾン等でも数千円台から販売され、知らない人はいない物になりつつあります。

●ドローンとは無人で制御できる航空機の総称となり、語源のルーツはUAVと言います。 
制御には自動制御、遠隔制御様々なものがありますが、今多く普及しているドローンは遠隔制御・障害物を検知するセンサーやGPSを搭載し、自身の位置や姿勢等を自動制御、更にフライトの際の離発着場所に自動で戻ってくるなど、様々な機能を持っています。

●無人であることから軽量・小型ヘリコプターでは飛行が難しい100メートル以下の空撮や狭い場所での飛行が可能です。
それによって今まで人が見ることのできなかった新たな視点を自在に撮影できるようになりました。そのため、あっという間にCMや映画、テレビ番組などで採用され、それらの映像はダイナミックなシーンや感動を提供しています。

●空撮自体は一般用のドローン機でもある程度楽しめるのですが、業務用と言われるプロ機はまったく性能が違います。
ドローン自体の性能も格段に違いますし、カメラ、ズームや赤外線等の機能や画質、ブレを防止するジンバルの性能も桁違い、一般用のドローンとは比較になりません。この業務用ドローンを使用した撮影を請け負う映像制作会社が多数存在しますが、まずは映像制作会社の選び方のコツをご紹介します。

■国土交通省の許可を得ているか?
ドローンの申請には経路も期日も特定しない「包括申請」というものが存在しますが、取得済みの許可がどの様なものか? 急な案件に対応できるか? 追加費用がかからないか?などが絡んでまいります。
例えば 、人口集中地区の許可 ・目視外飛行 ・夜間飛行の許可 などが一つの例として挙げられます。

■業務用の賠償責任保険に加入しているかどうか?
ドローンも車と同じで機械を使っています。
万が一墜落して人の屋根を破損した、破片が落ちて怪我をさせた、などの事が起きないとも限りません。
その場合「保険に加入しているかどうか?」が非常に重要です。

■パイロットは認定資格を所有しているか?
ドローンを飛行させるのには現時点(20210712現在)では国が指定する免許は存在しておりませんが、民間レベルにてパイロットの様々な資格が存在します。
ビジネスでドローンを使う場合には必須とも言えるDPA操縦士資格などがありますのでそちらは非常に重要な要素となります。

■撮影の許可申請は代行しているか?
国土交通省の包括申請で許可が下りた場所以外にも、市街地や私有地、また撮影不可能な区域が存在します。
その場合の飛行許可申請や、警察、消防署、自治体、海上保安庁、公園所有者などへの連絡、調整ができるかどうか、またその場合の費用がいくらか確認する必要があります。

■撮影後の映像の編集は行っているか?
映像の作成で一番時間がかかり大変な作業なのは、実は撮影が終わった後の編集作業です。
どのショットを使うかを選び、それを他の映像と組み合わせ、音楽をつけ、ナレーションをつけ、人に見てもらえる作品にするまでは、かなりの時間を要します。弊社であればご要望に合わせそれ以上のパフォーマンスをご提供させて頂きます。